CV Japanese

Unpublished papers


  1. Miki Kohara, Tomohiro Machikita, and Masaru Sasaki (2009) "Are longer unemployment Durations Rewarded by Longer Job Tenures?"

  2. 小原美紀・王梅欣 (2008) 「1990年代における日本の予備的貯蓄」

  3. Miki Kohara (2007) "Time Spent Providing Nursing Care in the Family and Working Time in the Market:Evidence from Japanese Families"

  4. Miki Kohara and Fumio Ohtake (2005) "Altruism and the Care of Elderly Parents : Evidence from Japanese Families"

  5. Miki Kohara (2005) 「失業と家計貯蓄」

Publications

Academic Journal Articles

In English

  1. Yasushi Iwamoto, Miki Kohara and Makoto Saito (2010) "On the consumption insurance effects of long-term care insurance in Japan: Evidence from micro-level household data," Journal of Japanese and International Economies, vol.24, no.1, pp.99-115.

  2. Miki Kohara (2009) "The Response of Japanese Wives' Labor Supply to Husbands' Job Loss," Journal of Population Economics, forthcoming, DOI: 10.1007/s00148-009-0247-6.

  3. Miki Kohara (2007) "Is the Full−Time Housewife a symbol of a Wealthy Family?," The Japanese Economy, vol.3, no.4, pp.25-56, (originally published in The Japanese Journal of Labour Studies).

  4. Miki Kohara and Charles Yuji Horioka (2006) "Do Borrowing Constraints Matter? An Analysis of Why the Permanent Income Hypothesis Does Not Apply in Japan," Japan and the World Economy, vol.18, pp.358-377

  5. Miki Kohara, Fumio Ohtake and Makoto Saito (2006) "On Effects of the Hyogo Earthquake on Household Consumption : A Note," Hitotsubashi Journal of Economics, vol.47, no.2, pp.219-228

  6. Charles Yuji Horioka, Akane Murakami and Miki Kohara (2002) "How Do the Japanese Cope With Risk?" Seoul Journal of Economics. vol.15, no.1 pp.1-30

  7. Miki Kohara, Fumio Ohtake and Makoto Saito (2002) "A Test of the Full Insurance Hypothesis : The Case of Japan," Journal of the Japanese and International Economies, vol.16, pp.335-352

  8. Miki Kohara (2001) "Consumption Insurance between Japanese Households," Applied Economics, vol.33, no.6, pp.791-800.→

In Japanese

Journal Articles

  1. 小原美紀・大竹文雄 (2010) 「親の失業が新生児の健康状態に与える影響」『日本労働研究雑誌』2010特別号(595号)、15-26頁

  2. 小原美紀・大竹文雄 (2009) 「子どもの教育成果の決定要因」『日本労働研究雑誌』 7月号、 67−84頁

  3. 小原美紀 (2009) 「親の介護と子の労働供給」『日本経済研究』 No.60、 36−59頁

  4. 小原美紀・大竹文雄 (2006) 「失業の増加と不平等の拡大」『日本経済研究』 No.55、 22−42頁


  5. 梶谷真也・小原美紀 (2006) 「有業者の余暇時間と健康投資」『日本労働研究雑誌』 7月号、 44−59頁


  6. 小原美紀 (2004) 「雇用保険制度が長期失業の誘因となっている可能性」『日本労働研究雑誌』 、 33−48頁

  7. 小原美紀 (2002) 「失業手当の受給実態」『日本労働研究雑誌』 2002年特別号、 38−52頁

  8. 小原美紀・大竹文雄 (2001) 「コンピューター使用が賃金に与える影響」『日本労働研究雑誌』 9月号、 16−30頁

  9. 小原美紀 (2001) 「専業主婦は裕福な家庭の象徴か?妻の就業と所得不平等に税制が与える影響」『日本労働研究雑誌』 8月号、 15−29頁

  10. 岩本康志・小原美紀・斎藤誠 (2001) 「世帯構成員の長期療養に起因する経済厚生の損失について:要介護者と寝たきりの経済的コスト」『季刊社会保障研究』 第36巻 4号、 547−560頁

  11. 小原美紀 (2000) 「失業給付は失業を長期化させるか?」『季刊社会保障研究』、第36巻 3号、 365−37頁

  12. 小原美紀 (2000) 「長時間通勤と市場・家事労働:通勤時間の短い夫は家事を手伝うか?」『日本労働研究雑誌』、 2−3月号、 35−45頁

Books

  1. 小原美紀 「失業給付と求職者の労働供給」 編『 』所収、ミネルヴァ書房、頁(第5章)

  2. 小原美紀 (2008) 「家族の行動と公共政策」 高阪章編『国際公共政策学入門』所収、大阪大学出版会、 127−139頁 (第5章)

  3. 小原美紀 (2008) 「家計内交渉と家計の消費行動」 チャールズ・ユウジ・コリオカ・家計経済研究所編『世帯内分配と世帯間移転の経済分析』所収、48−72頁(第2章)

  4. 小原美紀 (2007) 夫の離職と妻の労働供給 林文雄編『経済停滞の原因と制度』所収、勁草書房、 325−340頁(第11章)

  5. チャールズ・ユウジ・コリオカ・小原美紀・村上あかね (2004) 「デフレ時代におけるリスク対処法 樋口美雄・太田清・家計経済研究所編『女性たちの平成不況』所収。日本経済新聞社、235−261頁 (第9章)

  6. 小原美紀 (2002) 失業者の再就職行動―失業給付制度との関係 玄田有史・中田善文編『リストラと転職のメカニズム』所収、東洋経済新社、 195−210頁

  7. 小原美紀 (2001) 「世帯構成員の長期療養に起因する経済厚生の損失について」 岩本康志編『社会福祉と家族の経済学』、東洋経済新報社、 139−162頁(岩本康志・小原美紀・斎藤誠)

  8. チャールズ・ユウジ・ホリオカ、小原美紀 (1999) 借入れ制約と消費行動 樋口美雄・岩田正美共編『パネルデータからみた現代女性』所収、東洋経済新報社、 10月号、 225−257頁

Other Articles

  1. 大竹文雄・小原美紀 (2010) 「貧困・消費 大内尉義・秋山弘子編『新老年学』所収、第2章(6節2)、東京大学出版会、1740-53頁

  2. 小原美紀・佐々木勝・町北朋洋 (2008) 「雇用保険のマイクロデータを用いた再就職行動に関する実証分析」 『マッチング効率性についての実験的研究』独立行政法人労働政策研究・研修機構、 103−180頁 (第3章)

  3. 小原美紀 (2008)  「家計内交渉と家計の消費変動」 チャールズ・ユウジ・コリオカ・家計経済研究所編『「世帯内配分・世代間移転に関する研究」プロジェクト報告書』、 41−64頁 (第2章)

  4. 小原美紀 (2006) 「親の介護は子の市場労働を抑制するか」 『雇用環境の変化と職業能力に関する調査研究』雇用・能力開発機構、関西社会経済研究所、 197−213ページ (第13章)

  5. 小原美紀 (2005) 何度でもチャレンジできる可能性」 『Business Labor Trend』、 42頁

  6. 小原美紀 (2005) 消費税は本当に逆進的か 負担の「公平性」を考える 『論語』、朝日新聞社、 44−51頁

  7. 小原美紀・大竹文雄 (2005) 「失業の増加と不平等の拡大」 『若年労働市場の現状と中高年労働者との代替・補完関係に関する分析』、雇用・能力開発機構、関西社会経済研究所、 137−155頁 (第9章)

  8. Miki Kohara and Fumio Ohtake (2004) "The Real Motivation Behind Family-Based Care for the Frail Elderly Parents."  NIRA Working Paper Series, NO.2004-1

  9. 小原美紀 (2004) 「夫の失業リスクと妻の労働供給」 『雇用と失業に関する調査研究報告書(U)』、雇用・能力開発機構、関西社会経済研究センター、 97−108頁(第7章)

  10. チャールズ・ユウジ・ホリオカ、小原美紀、村上あかね (2002) 「日本人はリスクにどう対処するのか?」 『停滞する経済、変動する生活ー消費生活に関するパネル調査 平成14年版(第9年度)』 家計経済研究所、 45−60頁

  11. 小原美紀 (2002) 「失業給付が失業期間に与える影響―再検討」 『新世紀の労働市場構造変化への展望に関する調査研究報告書(2)』、 雇用・能力開発機構、 関西社会経済研究センター、 137−152頁

  12. 小原美紀 (2001) 「日本の都市間所得格差」 『高齢社会に向けた公共投資のあり方に関する調査研究報告書』、 財政経済研究所

  13. 小原美紀 (2000) 「失業給付と求職行動・職場でのコンピューターの使用が所得に与える影響」 『今後成長が期待される産業分野における人材の確保・育成について』、 大阪府産業労働推進会議、 126−138頁

  14. 小原美紀 (2000) 「最低賃金は誰を支えているか?」 三谷直紀編『21世紀への労働市場と雇用システムの構造(2)』、雇用・能力開発機構、関西社会経済研究センター、 184−196頁

  15. Miki Kohara (1998) "Consumption Insurance in Japan,”  Ph.D Dissertation at Osaka University

  16. Miki Kohara (1997) "Consumption insurance between and within Prefectures. The Evidence from Japanese Prefectural Panel Data,"  Master Thesis at Osaka University

Book Review

  1. 小原美紀 (2005) 「書評『資産選択と人本経済』東洋経済新聞社、松浦克己、白石小百合著」、『経済セミナー』、 3月号、110頁

  2. 小原美紀 (2002) 「書評‘Consumption and Social Welfare,’(Cambridge Univ. Press,2001), by Daniel T. Slesnick」、『エコノミックス』、春、7号、188-189頁

  3. Miki Kohara (2001) ”"Review of 'Understanding Saving : Evidence from the United States and Japan,' (MIT Press,1997), by Fumio Hayashi"" Review of International Economics, vol9, No.3, pp565-567.

Profile

Education

1998年7月  大阪大学大学院経済学研究科博士後期課程修了(博士(経済学))
1997年3月  大阪大学大学院経済学研究科博士前期課程修了(修士(経済学))
1995年3月  横浜国立大学経済学部卒業(学士(経済学))
1993年8月-1994年7月 Department of Economics, University of Washington (Seattle, U.S.A.)
1990年3月  岐阜県立可児高等学校卒業


Career History

2003年4月-現在 大阪大学大学院国際公共政策研究科 准教授
※2007年9月-2008年8月 Faculty of Economics and Business. University of Groningen (Groningen, the Netherlands), Researcher

2000年4月-2003年3月 政策研究大学院大学 助教授
※2001年2月-2001年4月 Finance and Consumption, European University Institute (Florence Italy), Research Fellow
※2001年4月-2002年3月 大阪大学社会経済研究所客員教授(併任)

1998年7月-2000年3月 大阪大学大学院国際公共政策研究科 助手


Fellowship and Grants

<研究代表者>
・Kikawada Fellow (The International House of Japan), Faculty of Economics and Business, University of Groningen, the Netherlands, September 2007 - August 2008.

・科学技術研究費補助金(日本学術振興会、2008年4月-)
  研究課題:「資産蓄積と健康蓄積」
  ※若手研究(B)、 課題番号 207030156

・日本経済研究奨励財団奨励金((財)日本経済研究奨励財団 2005年12月)
  研究課題:「高齢者の健康と市場労働供給」

・科学技術研究補助金(日本学術振興会、2005年4月- 2008年3月)
  研究課題:「失業に対する予備的行動と家計の経済厚生」
  ※若手研究(B)、課題番号 17730133

・医療経済研究機構・第7回研究助成金((財)医療経済研究機構、 2003年度)
  研究課題:「家族介護の時間コスト」

・科学技術研究費補助金(日本学術振興会、 2002年4月- 2005年3月)
  研究課題:「失業と不平等:失業対策は不平等抑制政策となるのか?」
  ※若手研究(B)

・Rotary International Scholarship, Department of Economics, University of Washington. Seattle, USA, July 1993-August 1994

<研究分担者>
・大阪大学グローバルCOEプログラム「人間行動と社会経済のダイナミクス」
  大竹文雄教授代表(2008年-)の事業推進担当者

・大阪大学21世紀COEプログラム「アンケート調査と実験による行動マクロ動学」
  筒井義郎教授代表(2003年- 2007年3月)の事業推進担当者

・科学技術研究費補助金(日本学術振興会、2003年4月-2005年3月)
  研究課題:「制度の実証分析と設計」
  東京大学・林文雄教授代表の研究分担者
  ※特定市域研究(B)(2)、課題番号12124201 

・科学技術研究費補助金(日本学術振興会、2003年4月-2005年3月 
  研究課題:「社会保障負担の貯蓄率への影響についての研究 
  政策研究大学院大学・大来洋一教授代表の研究分担者 
  ※基盤研究(C)(2)

・科学技術研究費補助金(日本学術振興会、2000年4月-2002年3月 
  研究課題: 「雇用対策および社会保障制度が雇用拡大へ及ぼす効果の研究 
  大阪大学社会経済研究所・小滝一彦講師代表の研究分担者 
  ※基盤研究(C)